マイホーム購入時の予算

マイホームを購入するにあたって、いくらの家を買うことができるのか、ということは重要なことです。

頭金としてどのくらいの資金が必要であるのか、月々の返済金額はどのくらいか、ということを考えなくてはなりません。

マイホームを購入する際は多くの人が住宅ローンを利用すると思います。
住宅ローンでマイホーム価格の全額を借りるという人は少なく、大多数の人が購入価格の8割程度を借りているようです。

残りの2割は頭金として現金で用意する人が多いのです。
月々の返済額を減らし、安全な資金計画を立てるためにも頭金としてマイホーム価格の2割以上は現金で用意したほうがいいとい言われています。

マイホーム購入時に現金を用意しなければならないのは頭金だけではありません。
火災保険や地震保険、税金など各種の費用がかかってきます。

これらの費用は物件によってさまざまですが、目安としてマイホーム購入価格の5パーセントから10パーセントくらいが目安となります。

ちなみに一般的に中古住宅購入時の諸費用は、新築住宅購入時の諸費用より高いといわれています。

諸費用を考慮すると、マイホームの購入時に用意しなければならない現金は購入価格の25パーセントから30パーセントということでしょうか。

例えば4000万円のマンションを購入する場合を考えます。
頭金として2割用意するとなると、800万円必要となります。

5パーセントの諸費用がかかるとすれば、200万円となります。
合わせて1000万円の現金が必要という計算になります。

マイホーム購入時の予算その2

マイホームの購入金額を考えるとき、「住宅ローンでいくら借りられるのか」ということが重要になってきます。

住宅ローンで借りることのできる金額がわかれば、頭金として用意できる金額をプラスすれば、購入金額を知ることができます。

住宅ローンでお金を借りれば、その後長期にわたって利息を加えた金額を返済していくことになります。
返済金額はローンの借入金額、ローンの返済期間、金利によって変化していきます。

返済期間が長く、金利が低く、借入金額が低いほど返済金額は低く抑えることができます。
例えば、住宅ローンで1000万円を金利3パーセントで借りたとします。

返済期間が10年であれば月々の返済金額は10万円近くになるのですが、返済期間が30年であれば4万円ほどを毎月返済していくことになります。

しかし、返済期間が長いほど、全体の返済金額が増えていきます。

今の例ですと、返済期間が10年であれば返済総合計金額は1160万円になりますが、返済期間が30年であれば合計金額は1520万円になるのです。

現在の会社では定年が60歳ですので、60歳までにローンを返済できるように返済期間を設定するようにしたいところです。

ボーナスで返済金額を増やして月々の返済金額を抑える、という人もいます。
しかし、ボーナスは景気に左右されるという側面も持っています。

そのため、ボーナスを頼りにして毎月の返済金額を設定すると、後々苦しくなるという危険性もあるのです。
マイホームの購入のローン返済ではボーナスをあてにしない、という人も多くいます。

マイホーム購入時の予算その3

マイホームの購入時には住宅ローンを組みます。
住宅ローンでは、どのくらいの金額を借りることができるのでしょうか。

金融機関では年収に応じて借入金額の上限を決めていることが多いようです。
一般的なマイホームの住宅ローンでは、年収400万円以上の場合で年収の35パーセントまでを年間の返済額の目安としています。

年収600万円の場合、35パーセントの210万円が年間返済額の上限の目安となります。
しかし、年収の35パーセントといえば生活にかなりの負担を強いることになります。

住宅ローンの返済金額は「借りられる金額」よりも「返済できる金額」を考えたほうがいいようです。

生活を逼迫することのない年間の負担率は年収の15パーセントから25パーセントであるといわれています。
年収に負担率をかけて12で割れば、毎月の返済金額を算出することができます。

例えば年収600万円で、負担率を20パーセントとすれば120万円が年間に返済金額となります。
そして毎月の返済金額が10万円となる借入金額が住宅ローンで借りられる金額の目安となります。

現在、賃貸マンションに住んでいるのであれば、毎月の家賃から住宅ローンの借入金額を知ることもできます。

現在の家賃が10万円であるならば、住宅ローンも10万円であれば返済は可能であるはずです。
ただし、賃貸物件では固定資産税などはかかってきませんが、持ち家であれば毎年数十万円の出費がかかることも忘れてはいけません。

マイホームを購入すると、賃貸物件とは違った出費があるのです。

マイホーム購入時のローン返済方法

マイホームの住宅ローンの返済方法といえば、金利が変わらなければ毎月の返済金額も同じという「元利均等返済」が一般的です。

毎月の返済金額が一定であるので返済計画を立てやすいというメリットがあります。

しかし、返済当初では返済金額のほとんどが利息ということもあり、元金がなかなか減っていかないというデメリットもあります。

借入金額が多ければ多いほど利息はかさみますので、元金はなかなか減っていきません。
住宅ローンを利用している人は、年末になると金融機関から「ローン残高証明書」という書面が送られてきます。

この証明書は住宅ローン控除に使用する証明書となり、年末時におけるローンの残高が記入されています。
元利均等返済を利用している人は、ローンの返済額と元金の減り具合の差にがっかりする人も多くいます。

これに対し、毎月同じ割合で元金を減らすことのできる返済方法は「元金均等返済」です。
返済当初は元金が多いため、当然のこととして毎月の返済額は多くなります。

しかし、返済が進むにつれて元金が減ってくれば、月々の返済額が徐々に減っていきます。
元金均等返済のメリットは元利均等返済に比べてトータルの返済額が少なくて済む、というところにあります。

返済当初の負担にさえ耐えられることができれば、元金均等返済を選ぶべきでしょう。

元金均等返済を選択したくても、民間の金融機関では元金均等返済を取り扱っていないところもあるので、金融機関の選択には注意が必要です。

マイホーム購入時は何かと出費がかさむもので、月々の返済を少しでも抑えたいという人が多いのが現状です。
そのため、ほとんどの人が元利均等返済を選択しているようです。

マイホーム購入時のローン返済方法その2

マイホーム購入時の住宅ローンの返済方法の選択には、将来の計画を見据えて様々な選択肢の中から選んでいます。

しかし、マイホーム購入後に家族構成が変化したり、転職して収入状況が変化したりすることはよくあることです。

そのような場合、月々のローン返済額を減らしたり、増やしたりできれば柔軟に対処できます。

金融機関の中では月々の返済額を増減できるタイプの住宅ローンを取り扱っているところもあります。
このような住宅ローンは「返済額増減ローン」と呼ばれ、長期間にわたって返済額を一定にできるだけでなく、特定の期間において返済額を増減できます。

子供が学校に進学して出費がかさむ時期や、転職当初の給料の少ない期間など、ローン返済額を減額できるのです。

「貯金連動型ローン」と呼ばれる住宅ローンもあります。
このローンでは、その金融期間に預けている貯金が多ければ多いほど金利が少なくなる、というものです。

住宅ローン返済期間中は多くの貯金を持つ人は少ないため、あまり有効な住宅ローンではないようです。

「自動繰上げ機能つき住宅ローン」という住宅ローンもあります。

普通貯金に預けている貯金が、指定した金額を上回った分だけ自動的に返済に充てられる、というものです。
繰上げ返済では多くの住宅ローンでは数万円の手数料がかかるため、数年に1回の割合で百万円単位の返済をする人が多いようです。

しかし、この住宅ローンでは手数料が無料で、少しの金額だけでも繰り上げ返済できるというメリットがあります。

マイホーム購入時のローン返済方法その3

バブル景気がはじけた以降は、低金利時代が続いています。
しかし、これから先において低金利時代が続いていくとは限りません。

3年ほど前に住宅ローンの金利は底を打ち、最近は少しずつ金利が上昇していく傾向にあります。

マイホームの購入金額は非常に高価なものであるため、金利が1パーセントでも上昇すれば、トータルの返済金額が数百万円単位で変化していきます。

固定期間選択型の短期固定タイプや変動金利タイプは、金利の変動によって返済金額が大きく左右されるリスクがあります。

その点、長期固定型の住宅ローンでは金利は一定であるため、金利変動によるリスクを抱え込む必要はありません。

しかし、当然のこととして変動金利タイプや短期固定タイプの住宅ローンに比べ、金利は高めに設定してあります。

長い目で見て金利が高くても固定金利を選ぶか、金利の急激な上昇は無いとみて変動金利または短期固定型の住宅ローンを選ぶのか、選択結果が今後の返済計画を大きく左右していきます。

ゼロ金利時代が終わり、金利は間違いなく上昇していきますが、どの程度まで上昇していくのかは誰にもわかりません。

定期貯金などを金融機関に預けたとき、現在では金利が抑えられているため、利子はほとんどつかない状況となっています。

同様に住宅ローンの金利も低いため、月々の返済金額も抑えられています。
住宅ローンを抱える人にとっては、定期貯金の金利が低いことを嘆く人はいません。

なぜなら、金利が上昇すれば、結果として住宅ローンの返済額も大きく上昇してしまうからです。

マイホーム購入時にかかる諸費用

マイホーム購入時には、建築費用以外に様々な費用が必要になってきます。
これらの費用は、建物の建築に必要な「建築工事費」以外の費用で「別途工事費」と言われています。

別途工事費に中には部屋の照明費用や空調に関する費用、インテリアなどにかかる費用です。
敷地の状態によっては、ガスや水道の引き込み費用も必要になってきます。

外構に関する門扉やカーポート、植栽などの工事を必要とする人もいるかもしれません。

建物を建築後には、その建物を登記しなければならず、それらの費用も必要になってきます。
棟上げ式や地鎮祭を行うのであれば、さらに出費はかさみます。

古い家を建て替えするのであれば、古家の取り壊し費用や、仮住まいの費用も必要です。
火災保険や地震保険などの各種保険にもかなりの金額がかかってきます。

このような諸費用はマイホーム購入金額の5パーセントから15パーセントを占めると言われています。
平均的な金額として10パーセントは計算しておく必要があります。

諸費用の中には現金で用意しておかなければならない費用も多いため、支払い時に慌てることのないように、あらかじめ予算の中に組み込んでおくことが大切です。

マイホーム購入における建築工事費用が3000万円であれば、300万円くらいは現金で用意しておきたいものです。

新聞の折り込み広告などにおいて頭金ゼロで住宅を購入できる、という宣伝をよくみかけます。
しかし、これらの諸費用のことを考えれば、まったくゼロというわけにはいかないようです。

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